人間生活学部及び人間生活学科のディプロマ・ポリシーにおいて設定した「幅広い知識、豊かな教養、衣食住や保健に関する最新技術・知識、柔軟な思考力を持った専門性を身に付ける」とともに「家庭科・保健科教諭、養護教諭、フードスペシャリスト、二級建築士、上級情報処理士などの資格・免許を取得し、地域社会の発展に貢献できる」人材の輩出を実現するため、次の教育を実施する。

1. 健康で安全・快適な人間生活の実現につながる知識・技能を幅広く学ぶため,「家庭経営学」、「衣生活論」、「食品学」、「栄養学」、「調理学実習」、「住生活論」、「保育学」、「衛生学」など、人間の豊かな生活づくりに関する多様な科目を1年次から順次開講する。
2. 地域課題を自分のこととして捉え、地域共生社会の担い手として、他者と協働し主体的に行動する力を育成する。そのために、1年次は、地域社会を取り巻く環境や歴史的変遷などを学ぶ「生活と環境」、「生活文化論」、2年次は、地域の具体的事例や身近な地域が地球社会へつながりを持つことを学び、フィールドワークを経験する「コミュニティ・デザイン」を開講する。
3. 教育への強い情熱を持ち、よりよい生活の実現に向けて主体的に家庭や地域の生活を創造する資質・能力の育成や、生涯を通じて心身の健康を保持増進するための資質・能力の育成に資することができる中・高の家庭科・保健科教諭を育成する。実践的指導力の育成に向けて、衣食住や保健に関する専門性の高い各分野の知識・技術を基盤に、3年次に「家庭科教育法」、「保健科教育法」、「事前・事後指導」、4年次に「教育実習」、「教職実践演習」を開講する。
4. 教育への強い情熱を持ち、心と体のケアができ、学校保健推進に必要な高度な指導力と的確な救急対応ができる看護能力を備えた養護教諭を育成する。そのために、1年次は、「養護概説」、「基礎看護学」などの基礎的な科目を、2年次は、救急処置能力の向上と看護・保健に関する専門分野を学ぶ科目を開講する。2年次後期には「臨床看護実習」、3年次には「事前・事後指導」、「養護実習」を開講する。また、教職科目において1～4年次に履修し、保健室の職務の実際を体験する「学校ボランティア実践」を開講する。
5. 多彩な資格取得に向け、フードスペシャリスト、二級建築士、上級情報処理士、社会福祉主事任用資格、医療秘書の資格取得要件として指定される科目や、ファッションビジネス能力検定、福祉住環境コーディネーター、防災士など、資格取得のための学びを支援する科目を開講する。
6. 人と生活について最先端の知識・技能を研究するため、3年次に「専門ゼミナール」を開講し、各教員にゼミナール生として数名程度を配属する。さらに4年次の「卒業研究」では、科学的根拠に基づいて課題を考え、解決方法を探究する。
7. 担任は4年間を通じて学生と面談を重ね、学修指導、資格取得や進路決定の支援を行う。また、主体的な学びを促し、他者との協働を取り入れながら将来の進路を自ら開拓することのできる力を育成するため、学年を超えての学科交流会や就職活動・教員採用試験報告会などの機会を設ける。

　人間生活学部及び食物栄養学科のディプロマ・ポリシーにおいて設定した「食と健康の専門家として地域社会や医療現場での健康増進や疾病予防に貢献する」とともに「生涯、学び続ける意志を持つ」人材の輩出を実現するために、特定非営利活動法人日本栄養改善学会より提唱された「管理栄養士養成課程におけるモデルコアカリキュラム2015」に準拠して下記の教育を実施する。

1. 1年次では、「管理栄養士としての将来」についての具体的な目標を新入生に持たせるための初年次教育として「健康管理概論」「食生活論」「文理学・地域学」「調理学実習」を設置する。また、ヒトに対する栄養学を学修する上で欠かすことができない「解剖生理学」と「基礎栄養学」を前期から開講する。後期からは、これらの授業科目を基礎において、「管理栄養士養成課程におけるモデルコアカリキュラム2015」に準拠した科目を順次、設定する。
2. 1年次・2年次を通して、身体を鍛えるための「健康スポーツ」、人間としての視野を広げるための「一般総合科目」及び、一次情報入手に欠かせない「語学」を開講する。
3. 本学科の特長である「栄養教諭（1種）」及び「家庭科教諭（中・高1種）」免許取得のための講義、実習は、各学年において受講生の過剰負担とならないようにバランスよく配置する。
4. 1年生からの学修指導や生活指導は担任教員が中心となって行い、3年生後期からは、指導内容をより濃密にする目的で各教員にゼミ生として10名程度を配属する。
5. 4年次では、前期に管理栄養士が実際に活躍している現場を体験するために、臨地校外実習として「臨地公衆栄養学実習」「臨地給食運営実習」「臨地給食経営実習」及び「臨地臨床栄養学実習」を各1週間、設定する。実習期間中、教員による実習現場への巡視を実施し、現場からの大学への要望を聞き取るとともに、実習中の学生の状況を把握する。また、教員免許取得を希望する学生は、この時期に教育実習を行うことで、教員志望の自覚を高めた上で、教員採用試験対策講座に参加する。後期には、能動的学修を促す目的で、学生が「自分で課題を設定し、プレゼンテーションを行い、質問に答える」という演習科目を設定することで、4年間の学修効果を総合的に評価する。
6. 4年間を通じて、「管理栄養士養成課程におけるモデルコアカリキュラム2015」に準拠した教育に加え、徳島文理大学の独自教育を加えることにより、学生が管理栄養士として必要な「知識」「態度」「意志」を身につけるべく、すべてのカリキュラムを設定する。

人間生活学部及び児童学科のディプロマ・ポリシーにもとづき、豊かな教養と人間性を培うとともに、教育学と児童学に関する専門的知識のうえに立った確かな実践力を身に付けることのできるカリキュラムを編成して運営するため、以下の教育を実施する。

1. 1年次では、「児童に関わる指導者としての将来」についての具体的な目標を新入生に持たせるための初年次教育として「児童学原論」「教育原理」「保育原理」「教育方法論」「児童心理学」「教科内容・方法に関する科目（4科目）」「保育内容・方法に関する科目（4科目）」を開講する。また、教育・保育実践力の向上を目指すために、1つには「教科内容・方法に関する科目」「保育内容・方法に関する科目」で観察授業・保育を取り入れる。2つには総合科目（ボランティア）の受講を必修化すると同時に、種々のボランティア活動への学生の積極的な参加を促す。
2. 1年次・2年次を通して、身体を鍛えるための「健康スポーツ」、人間としての視野を広げるための「一般総合科目」及び、一次情報入手に必要とされる「語学」を開講する。
3. 2年次以降から4年次に至る専門教育では、児童に関わる指導者としての資質能力を高めるための順次的・系統的なカリキュラムの配置を行う。また、学生の主体的態度、課題発見・問題解決能力を養うために、アクティブ・ラーニングを有効に活用した学修方法を導入する。
4. 教員・保育士の免許・資格取得のための講義・演習、実習は、各学年において受講生の過剰負担にならないようにバランスよく配置する。学生はこれらの授業を通して、教員・保育士の自覚を高めたうえで、教員採用試験対策講座に参加する。
5. 2年次から4年次にかけては、臨床への応用のため事前・事後指導・保育実習指導の科目、教育実習・保育実習・介護等体験を順次、配置する。また、教科教育法・保育方法演習等を通じて、模擬授業・模擬保育及び授業・保育の参観＝分析を実施する。
6. 1年次からの学修指導や学生指導では、担任・チューターが中心になり、HR活動、面談、学習ポートフォリオ、教職履修カルテや「保育・教職実践演習（幼・小）」を活用して学生の主体的な学びができるように支援を行う。3 年次後期からは、指導内容をより濃密にするために各教員にゼミ生として10名程度を配属し、原則としてゼミ担当教員が継続して4年次前期・後期の卒論指導を行う。
7. 各科目を担う教員が児童に関わる指導者養成の使命を自覚し、児童に関わる指導者としての実践力についての視点や内容を互いに共有して協働する体制を組織し、教育を進めていく。また、学科の教職員が連携し、課外活動、就職支援等通じて、学生が互いに学び合う学修環境のもとで社会人としての自覚を高め、児童に関わる指導者に求められる資質能力を身に付けることができるように支援体制を整える。
8. 各科目で、到達目標を定め、到達目標及び成積評価の基準・方法を学生に周知する。また、学生が各科目・課外活動等で身に付けた知識・技能を統合して、児童に関わる指導者にふさわしい資質能力の育成についての評価基準を設ける。そして、その評価結果に基づいてカリキュラムの評価・改善を図ることにより教育の質の保証に努める。

人間生活学部及びメディアデザイン学科のディプロマ・ポリシーにおいて設定した「情報通信技術を活用して、さまざまな問題解決のために企画・立案・実践を行うことにより、社会に貢献しうる人材」の輩出を実現するために、下記の教育を実施する。

1. 本学科の特長である5つの領域を、各学年でバランスよく配置する。　具体的には、システムデザイン領域である「プログラミング」「情報システム論」「コンピュータネットワーク論・演習」、マーケティングリサーチ領域である「応用統計学」「社会調査研究」「生活と情報」、コンテンツデザイン領域としての「メディア制作論」「Webデザイン論」「CGアニメーション」「コンピュータグラフィックス論・演習」、ライツマネジメント領域の「情報社会論」「メディアと制度」、インストラクショナルデザイン領域の「メディア教育論・演習」「インストラクショナルデザイン」を設置することで、5つの領域を系統的に学ぶ。
2. 1年次では、初年次教育として「情報技術」についての基礎科目である「コンピュータ概論」「情報処理論」「コンピュータグラフィックス論・演習Ⅰ」「応用統計学」を設置する。
3. 基礎的な知識・技術が養われた3年次以降は外部講師を積極的に招き、専門的な経験談や業界第一線の知識・技術に触れることで、より一層のスキル向上を図る。
4. 1年次・2年次を通して、身体を鍛えるための「健康スポーツ」、人間としての視野を広げるための「一般総合科目」及び、一次情報入手に欠かせない「語学」を開講する。
5. 2年次では、職業人として必要な指導力・コミュニケーション能力を養うため、「プレゼンテーション論・演習」を設置する。
6. 3年次の専門ゼミナール及び、4年生の卒業研究は、各教員にゼミ生として配属する。他学部や地域・行政と関わりを持ちながら、課題解決にむけた能動的学修を行う。
7. 1年次からの学修指導や生活指導は担任教員とチューターが中心となって行い、学生とともに学修成果の評価を行う。
8. 4年間を通じて、学生が学士「情報」として必要な「知識」「態度」「技能」を身につけるべく、すべてのカリキュラムを設定する。

将来の建築技術者として専門分野の基本的な知識を身につける。そして学んだ知識を生かし、社会の要求に応え、自己の考えを適格に表現し、コミュニケーションを円滑にできるよう、建築におけるコアカリキュラム（計画、構造、設備、環境、生産、インテリア）を中心にして、ディプロマ・ポリシーを実現するために以下のような教育を実施する。

1. 1年次は、人類が生活を始めてからの建築の歴史や文化をはじめ、建築の一般構造、建築物の創造に必要な製図・造形・色彩計画など基本的な知識や表現技術を重視した学修を設定している。
2. 2年次・3年次は、住生活についての基本的な知識、つまり、建築の意匠や関連法規、都市計画などの基礎的分野にはじまり、インテリア、環境など幅広い教科を設定し、将来建築技術者として、新たな創造や課題に対応できる知識や技術を身に着けさせることを目標とする。さらに幅広いモノづくりに取り組む資質や姿勢を持たせることをテーマとし、建物の安全・快適性を重視した人間の生活を取り巻く環境に配慮できる建築技術者の養成を目指している、また、高品質なソフトウエアや最新の機器を積極的に導入し、その利用により、実社会での仕事に抵抗なく解け込む力を養う教育を設定している。
3. 4年次は、1年次から3年次までの一貫したカリキュラムツリーを基に、総仕上げ的な学修を設定している。
4. 3年次から4年次にかけて、過去に学修した知識を基に、学習意欲のある学生を中心に、卒業研究を行うとともに、地域社会との連携事業に積極的な参加を実践する。

人間生活学部及び心理学科のディプロマ・ポリシーに基づき、「現代心理学の知見に基づく科学的な知識と思考（冷静な頭）と、臨床心理学の基本である他者への共感的理解（暖かい心）を持った人材を育成」する。さらに、児童生徒の心理に強い「養護教諭」、高い専門性と実績で社会に貢献する「臨床心理士」、国家資格「公認心理師」各取得援助のために、下記の教育を実施する。

1. 1年次では、主体的に考え学ぶ態度を獲得させるために、まず強力なオリエンテーションを行うとともに、社会人として必要な基本的知識と教養を身につけるために一般総合科目を中心として学ばせる。一方、専門科目領域においては、心理学の全体的体系を理解させるために、基礎科目として、「心理学概論」とともに、科学的理解の基礎となる「心理学研究法」を設置する。また、養護教諭免許取得を目指す者に対し、その基礎となる「教職概論」「養護概説」等を配置する。さらに、「建学の精神」をより深く理解し、学修目標を持ち意欲的に勉学・研究活動に取り組めるようになるために文理学を配置する。
2. 2年次では、語学等を中心とした一般総合科目の履修により、大学生としての教養の充実を図る。専門科目においては、基礎から応用へと体系づけられた科目設定に従い、「心理学実験」から「臨床心理学概論」、さらに心理学各領域科目を配置する。また、養護教諭免許取得のために、以上の科目に加えて「教育の方法及び技術（情報通信技術の活用含む）」等の基礎的科目の充実を図るとともに、「救急処置及び看護法」等の実践的科目を設定する。
3. 3年次では臨床心理学の実践的、応用的理解を深めるために「心理学検査法実習」「心理療法演習」等の実習・演習科目を設置する。また、教職科目においても、養護教諭としての実践的能力の向上を目指し病院実習・教育実習を配置する。後期からは、卒業研究単位取得のための研究室単位での指導として専門ゼミナール指導を設定する。
   これらの指導を通じて、目指す資格取得への意思を明確化させるとともに、チューター指導による援助を行う。
4. 4年次では、前期に専門科目の履修とともに、専門ゼミナールによる卒業研究指導によって主体的研究態度と論理的思考を涵養する。また、養護教諭免許取得者は、後期に教職実践力の向上を図るため「教職実践演習」を配置する。
   さらに4年次を通じて、これらの指導に加えチューター・担任等の指導により、就職活動、養護教諭免許取得、さらに臨床心理士及び公認心理師受検資格取得のための大学院進学等を援助する。
   カリキュラムは、以上の実践結果や、教育的要請により適時見直され、各教員は、より効果的かつ適切な教育活動が実施されるよう連携し努力する。

1. 1年次は、音楽の学修方法を基礎から学ぶと同時に、音楽に対する学修意欲を高めるため、「基礎ゼミナール」と基礎的な内容の「理論系科目」、「演習系科目」、「実技系科目」を配置する。また、幅広い知識を身につけるための一般総合科目を配置する。
2. 一部の演習系科目と実技系科目においては、習熟度別のクラス編成を行い、一人ひとりの個性を重視する体制を構築している。
3. 全学年を通して、「理論系科目」、「演習系科目」、「実技系科目」において、基礎的内容から、より高度で専門的な内容の科目まで、順次配置する。
4. 高等学校教員免許・中学校教員免許（1種）を取得するため、また音楽指導者を目ざすための科目として、全学年を通し、「教育系科目」を順次配置する。
5. 音楽療法士（1種・2種）を取得するための科目として、全学年を通し、「音楽療法系科目」を配置する。
6. 4年次修了時には、卒業研究として専攻実技の卒業試験を実施し、4年間の研究成果を評価する。
7. 「卒業演奏会」を開催し、卒業試験における成績優秀者には、発表する機会を提供する。〔音楽療法コース〕

1. 全学年を通して、全国音楽療法士養成協議会の定める「音楽療法士（1種）養成の教育課程」にしたがい、音楽、音楽療法、音楽療法関連の各分野を学ぶための科目を順次配置する。
2. 1年次は、幅広い教養を身につけるための「一般総合科目」と、音楽療法士に必要な演奏能力を養うために、基礎的な内容の「理論系科目」、「演習系科目」、「実技系科目」を配置する。そして音楽療法を概観する「音楽療法概論」、「音楽療法演習」を配置する。
3. とくに1年次後期には、2年次より開始される実習に備え、「音楽療法概論Ⅱ」として、アメリカ音楽療法協会発行の臨床実施基準（AMTA Standards of Clinical Practice）にもとづき、1）紹介と受け入れ、2）アセスメント、3）治療計画、4）実施、5）ドキュメンテーション、6）終結、という実践のプロセスを徹底して学ぶ科目を設ける。
4. 2年次の「音楽療法実習」では、「音楽療法総合演習」、「事前指導」を配置し、教員及び学生間による援助を大きく受けながら、地域の病院、福祉施設等の高齢者のニーズを特定し、グループ音楽療法サービスを実践する機会を提供する。
5. 3年次の「音楽療法実習」では、「事前指導」を配置し、教員及び学生間による援助を受けながら、地域の病院、福祉施設等の障がい者のニーズを特定し、音楽療法サービスを実践する機会を提供する。
6. 4年次の「音楽療法実習」では、少人数の学生グループが、自立して、地域の病院、福祉施設等のクライアントのニーズを特定し、音楽療法サービスを実践する機会を提供する。実習での教員の援助は最小限にとどめられるが、「音楽療法総合演習」において実習の内容を取り扱い、より高度なメソッド、テクニックの利用についてアドバイスを与えることによって、自身のセラピーがさらに豊かなものになるようにしている。
7. 4年次の「音楽療法実習」において、地域で自身がおこなったセラピーについてテーマを設定し、プレゼンテーションをおこなうことをもって「卒業研究」とする。これにより、自らの探求する力、また音楽療法を他者に伝え、説明する力を養う機会を創出する。

音楽学部は、全学カリキュラム・ポリシーに基づき、学修成果を評価する。

1. 各授業科目において、到達目標及び成績の評価基準・方法を明確に周知する。
2. 成績の評価は到達目標への到達度を目安とし、成績評価基準に基づき、厳格な評価を行う。
3. ディプロマ・ポリシーに基づく学生の学修過程を重視し、学修成果の全体を評価する。

薬剤師として必要な人間性と倫理観を醸成するための科目を1年次から各学年にわたり受講する。幅広い視野で判断ができる能力を身につけるため、1年次に医療・福祉・公衆衛生・製薬に関わる施設・企業を訪問する早期体験学習を受講する。また一般教養教育における人文科学・社会科学系の授業科目を履修する。2年次と4年次に医療倫理と法規・規範について学修する授業科目をそれぞれ受講する。さらに4年次開講科目にて参加・実践型の実務実習前教育を学修した後、5年次の実務実習において人間性豊かな医療を実践する態度を体系的に身につける。また3～6年次の卒業研究活動を通じて薬剤師として必要な人間性を育むとともに、医療や研究に係る倫理観を身につける。

医薬品に関する科学的知識について体系的に学修するため、基礎薬学、医療薬学、衛生薬学の知識と技術を修得する講義・演習・実習科目を1年次から学年進行に応じて受講する。1、2年次では物理・化学・生物系薬学に関する科目を中心に履修する。3、4年次では薬理・病態、医薬品情報、薬物動態・製剤、衛生・公衆衛生に関する科目を中心に受講する。また3年次より本学独自の3つのコース（医薬品研究開発、先端医療薬学、漢方・セルフケア）のいずれかを選択し、より実践的で専門性の高い知識と技術を修得する。

情報・科学技術を医療・薬学に活用するために必要な科目を1年次から受講する。1年次では基本的な情報技術を学修する演習科目と、データサイエンスに関する基礎知識を修得する科目を履修する。3、4年次では、保健医療における統計資料、デジタル技術やビッグデータの活用状況を把握し、その情報・科学技術を利活用して医療や公衆衛生上の課題発見・解決につなげるための学修に取り組む。5年次の実務実習では医療機関や地域における医薬品情報を活用した医薬品の適正使用について学修する。また3～6年次の卒業研究活動を通じて、科学系・医療系データベースからの情報収集・解析と活用について学修する。

薬剤師として必要なコミュニケーション能力と多職種連携能力を醸成するための科目を1年次から各学年にわたり受講する。1年次は体験学習、学部間連携科目などを通して多様な背景を持つ人々と良好な人間関係を構築する。2年次からは、患者や医療従事者と適切なコミュニケーションをとれるよう、医療コミュニケーション学、チーム医療論、実務実習事前教育などの科目において参加型学修に取り組む。5年次の実務実習では患者との面談・指導の実践や、医療に関連する多職種との連携を実践する学修に取り組む。また1～3年次の薬学専門領域の各実習や3～6年次の卒業研究活動を通じて、同僚や先輩・後輩と連携・協同して実験や研究に取り組む意欲を培う。

科学的探究力と問題解決能力を身につけるための体系的なカリキュラムを1年次から6年次にわたって段階的に受講する。研究マインドの基礎を築くため、1～3年次において薬学専門領域の各実習を受講する。また低学年次より自主的に研究活動に取り組むことのできる学部内インターンシップ制度を選択・参加する。主体的な学習態度、課題発見・問題解決能力を養うため、3年次から研究室に配属して卒業研究に取り組む。卒業研究の一環として薬学に関する学術論文を読解し、その内容について紹介する。6年次の卒業研究発表会において、自ら行った研究成果について発表・討論する。また学術集会や学会などに積極的に参加し、研究成果を発表する。5年次の実務実習では卒業生や先達薬剤師とともに医療現場で活動し、医療の質的向上に貢献するため、エビデンスの再現性・信頼性・具体性を理解する。また医療人としての心構えや行動規範について学び、生涯にわたって研鑽を積み続ける意義や姿勢について学修する。

社会における医療の役割について理解し、総合的に患者をみる姿勢を醸成するための科目を1年次から受講する。1年次では薬剤師として必要な資質について学修する薬学概論と、医療・福祉・公衆衛生に関わる施設を訪問する早期体験学習を受講する。2～4年次では社会と薬学および臨床薬学に関する科目において、患者の身体的・社会的背景を総合的に把握して医療を実践する意欲を培う。また社会・地域における薬剤師の活動や医薬品の規制、医療マネジメント・医療安全の実践について学修する。衛生薬学に関する科目において、社会における公衆衛生、食品衛生、環境衛生上の課題発見と解決策の立案について学修する。国際的な視野を広げるため、2、3年次の英語科目において医療現場や薬学で用いられる専門英語について学修する。5年次の実務実習ではこれまで学修した知識を活用して、医療や福祉、地域社会の現場における薬剤師の役割について学修する。

薬物治療を実践できる能力を身につけるため、薬物治療に必要な知識を修得する医療薬学の科目と、薬物治療の実践力を培うための臨床薬学の科目を、2年次から体系的に受講する。2～4年次における医療薬学系の科目では疾患ごとの薬物治療について学修し、薬物治療を実践するための基盤を作る。4年次の臨床薬学系の講義・演習科目において薬物治療の個別最適化について学修した後、5年次の実務実習において臨床現場における患者個々の状況を把握した薬物治療の実践について学修する。

文学部・日本文学科のディプロマ・ポリシーに基づき

1. 1・2年次では、文学・語学の概論・概説、及び古典から近現代の文学史を学びつつ、日本文学・語学全般を俯瞰し、理解を深めるようにしている。
2. 1～3年次では、文学・語学（表現を含む）の演習、及び時代別文学の講読を学びつつ、調査力、読解力、思考力、表現力の段階的涵養を行うようにしている。
3. 3・4年次では、専門分野に特化した文学・語学の講義を学びつつ、主体的に問題点を提起し解決を目指す態度を育成するようにしている。
4. 4年次では、それまで積み重ねた調査力、読解力、思考力、表現力を動員し、独自の視点から卒業研究を推進するようにしている。研究成果である卒業論文においては、厳格な執筆条件を設け、なおかつ審査は主査と副査の複数体制で客観的評価を行うようにしている。
5. 資格科目である国語科教科教育法は2年次から3年次に配当し、複数年掛けて教案作成から実践的な授業運営までを修得し、教員資質の養成に備えるようにしている。

文学部・英語英米文化学科のディプロマ・ポリシーに基づき

1. 1・2年次では、英語運用能力の基礎となる必修科目を中心に、海外留学も視野に入れ、「聞く」「読む」「話す」「書く」の4技能のスキルを高めるとともに、英語圏の文化の理解や、英語教育に関する基礎知識を習得するようにしている。
2. 3・4年次では、より高度な英語運用能力を習得するための必修科目とともに、文学や言語学などの各専門分野を学ぶ選択必修科目・選択科目によって、自らの関心や進路に応じて課題を発見し探究する主体的な学びの態度を養うようにしている。
3. 4年次では、それまで培った知識や思考力を発揮し、卒業研究などを通して、自らが設定したテーマに関して探究するようにしている。論理的な思考による問題解決能力だけでなく、国際化が進む社会で活躍するために必要な表現力を身に付けるようにしている。
4. 英語教育に関する理論と実践的な教授法を学ぶ科目を2年次から4年次に配当し、英語教員資質の養成に備えるようにしている。

文学部・文化財学科のディプロマ・ポリシーに基づき

1. 1年次では、専門諸分野の基礎となる文化財に関する知識や歴史・地理などの初年次教育を行う。また、各分野に必修概論4科目を開講し、2年次の進路選択の幅広い知識・理解を深めるように編成している。
2. 2年次では、各専門分野（史料学・考古学・建築史学・地理学）を選択し、分野別の実習と文化財調査の基本技能を身に付けるようにしている。
3. 3・4年次では、演習科目でフィールドワークを実施して専門性を深め、調査・分析を踏まえた思考・判断能力を身に付けるようにしている。
4. 4年次では、卒業研究を実施し、社会における文化遺産に対する認識や問題解決に活躍できる力を修得する。また、同級生や下級生の前で成果（卒研を含む）発表を行い、多方面からの指導を受けながら4年間の学びの集大成を行うようにしている。

1. 1年次では、数学・物理に関する共通専門科目・機械工学全般を浅く広く学ぶ科目、工作実習、製図などの各種工作機械の操作・材料の工作法・図面の読み方など製造に関する科目、コンピュータ関連の基礎科目を配置し、実習を通して協同作業を体得する。
2. 2年次から3年次にかけては、基礎的な設計能力を身につけるための材料・設計、熱流体、制御などの機械工学に関する専門科目、コンピュータ援用能力・システム化能力を身につけるための電気・電子に関する専門科目を配置し、機械工学の基礎を習得するとともに、物づくりに対する関心を高める。
3. 4年次では、各研究室において卒業研究プログラムを配置し、機械技術者に必要な論理的な判断力及び創造する能力を身につけるとともに、コミュニケーション能力を身につける。
4. 技術の進歩と社会の変化に貢献できる柔軟な適応力を身につける。また、他分野との融合を図り、問題を解決できる総合的な能力を身につける。

1. 1年次では、工学の共通基盤である数学、物理学に加え電子・情報の入門となる専門科目と実験を配置し、基礎的な知識を幅広く身につけるとともに電子情報工学に対する関心を高める。
2. 2年次では、ソフトウェア、ネットワーク、電気・電子回路などの専門科目を配置し、「電子工学」と「情報工学」の専門的知識を深め、基本的な設計能力、専門的知識を継続的に学習する能力を身につける。
3. 3年次では、専門科目と実験及び演習を配置し、コンピュータとネットワークの仕組みが分かり、基本的な電子回路の製作法を修得でき、基本情報技術者試験に対応できる知識を身につけるとともに、ものづくりに適用してゆく能力を身につける。
4. 4年次では、卒業研究を配置し論理的思考、率先して行動する姿勢、及び問題解決能力を身につける。
5. 情報システム、情報応用に関する実験などの実践的科目を配置し、併せて体験支援などの課外活動を通じて能動的学修を促進し、協調しつつ相互のコミュニケーションに基づく共同作業を推進できる能力を身につける。
6. 職業への理解を深めるキャリア教育科目を配置し、職業を通じた社会貢献に備える。

1. 1年次では、生命科学コースと材料科学コースの共通基盤である数学、生物学、化学、物理学に関する基礎的な知識を幅広く身に付ける。
2. 2年次では、生命科学コースと材料科学コースに関する専門知識を習得し、両コースの共通基盤である定性・定量分析基礎技術、バイオ操作基礎技術、物理計測基礎技術を身につける。
3. 3年次では、生命科学コースと材料科学コースの少なくとも一方の分野において専門科目を深く学び、様々な状態を精密に定性、定量的な解析を行い、現状や効果を適切に判別できる能力を身につける。
4. 4年次では、卒業研究を配置し論理的思考、率先して行動する姿勢、及び問題解決能力を身につける。
5. 社会や環境に潜む問題や課題を見つけ出し、これを解決する意欲を育むため、地域学を学び、連携に必要な能力を身につける。
6. 問題や課題を解決するための能力と論理的な思考力をつける。
7. 大学において身につけた知識・技術を社会において活用し、社会の一員として十分な活躍ができるように、自己表現力、プレゼンテーション、コミュニケーションの能力、効率よく協同作業を行える能力を身につける。

• 第1年次には、複数の視覚からの分析を行いうる基礎的知識を涵養するために一般総合科目を置く。
• 第1年次から第2年次において、社会科学の幅広い学問に通暁した知識を得るために専門分野の基礎的内容を教授、専門教育科目に「法学概論」「政治学概論」「経済学概論」「経営学概論」「社会学概論」を置く。また、社会の問題への適用や複数の視覚をもちいる力を身に着けるための「総合政策学概論」を置き、これらを必修科目とする。
• 第2年次から第4年次にかけて、社会科学の幅広い学問分野を実社会の問題に適用するための知識をえる専門教育科目を設置する。一例として「現代契約法」「ミクロ・マクロ経済学」「経営戦略論」「現代社会論」などである。また、日本学術会議の分野別参照基準にいう「基本的素養」を教授する科目を設置する。　
• 第2年次後期には、「専門基礎演習」として、「卒業研究」にとりくむための、文献調査法、社会調査、データ分析等の技術を学ぶ科目を設置する。第3年次から第4年次にかけて「卒業研究」にとりくませ、具体的な社会の問題を解決するに必要な総合政策を立案する能力を養う。

• 「調べ、考え、議論する、そしてそれを文章にまとめる」を教育のモットーとし、教育課程におけるすべての科目に適用する。つまり、「基本的知識を獲得する目的での講義」、「自身の知識の定着をはかる授業外学習（調べ・考え）」、「多様な価値観をもった人間同士が話し合うことで考え方の優劣を知るSGD（Small Group Discussion）（議論する）」、「その結果をレポートにまとめる」といった教育方法を有機的かつ効果的に組み合わせる。

• 知識の定着度合を評価する「筆記試験」、多様な考え方を持った者同士の議論の成果を含む「レポート」、その成果をさらに自分のものとして咀嚼する「プレゼンテーション」などの実技、など科目の教育目的に応じて組み合わせて評価する。

本プログラムは6年制です。卒業までに必要な単位数は186単位以上で、以下の条件を満たす必要があります。一般総合科目1９単位以上（人文科学関係科目、社会科学関係科目、自然科学関係科目より12単位以上。ただし、人文系、社会系、自然系はそれぞれ2単位以上を含むこと。）、体育・スポーツ科目1単位以上、外国語科目（「英語」4単位を含め）4単位以上、文理学2単位、および薬学専門教育科目167単位以上。　香川薬学部は、10項目のディプロマポリシー（DP）を実現するための教育プログラムを段階的かつ効率的に編成することにより、⑴医療人に必要な高い倫理観と使命感（DP1、2）、⑵薬剤師に必要な専門的知識と技能（DP5）、⑶医療現場でおこる問題を発見する能力とその解決能力（DP4）、⑷能動的に行動する態度（DP3、10）、⑸思考力・判断力・表現力等の社会生活で必要とされる能力（DP6、7）、⑹生涯にわたって学び続ける自己研鑽力（DP3）、⑺多様な人々との協働を可能とするコミュニケーション力（DP8、９）をもつ医療人を育成します。

カリキュラムは学年進行に伴って基本的スキルから医療従事者としての専門的スキルにレベルアップしていくよう構成されています。薬剤師として身につけるべき生命・医療倫理、チーム医療とコミュニケーション、薬剤師に関わる社会の仕組みおよび課題の発見能力・課題の解決能力を醸成するための科目は、6年間かけて修得できるようにすべての学年に教育プログラムを配置しています。4年次に講座配属を行い、講座における研究を通して、最新の知見を知る重要性だけでなく、医療現場でおこる様々な課題を解決できる能力を培います。実務実習準備教育プログラム（実務実習事前教育1及び実務実習事前教育2）を履修することにより、5年次の病院・薬局実務実習に必要な知識・技能・態度を学修します。病院・薬局実務実習では、大学で学修したことを実践することにより、医療現場で起こる様々な課題に対する解決能力をより向上させます。

　「知識・理解」に関する科目の学修成果は、筆記試験や口頭試問、課題レポート等によって能力を点数化し評価します。「技能・意欲・思考・判断」に関する学修成果はPBL科目における制作物と到達度評価、レポート、プレゼンテーション、「卒業実習」での卒業実習報告書と発表を点数化して評価します。自己研鑽力など学生個々の能力の醸成は、学生自身がどの程度獲得し達成できているかを5段階のルーブリック表で自己評価し、その結果をみながらチューターが個別指導を行います。また、1年次から6年次までに修得した知識の到達度は、6年次の「総合薬学演習」により総括的評価を行います。
これに加えて、1～6学年の全ての必修科目について、香川薬学部の10項目のディプロマ・ポリシー（DP）へ寄与する割合（DP配分）を設定しています。各授業科目の評定時の試験の得点にDP配分を乗じて（単位数も乗じる）6年間にわたり修得全科目について積算したDP得点を算出し、これにより卒業までの総合的な学修成果（DP達成度）を測定します。（DP得点／DP累計＝DP達成度）

人間福祉学科では、様々な福祉課題を持つ人びとの生活の質を向上させるため、人間と社会について多角的な視点から分析・理解し、課題の解決に取り組むための知識・技術を習得する、というディプロマポリシーを実現するために下記の教育を実施する。

1. 全学年を通じて、社会福祉士及び精神保健福祉士のカリキュラムに準拠した専門知識・技能を学ぶための科目を配置する。資格取得のみにとどまらず、幅広い学問領域を学び広い視野を持ち、未知の問題に出会ったときに保有する知識を元に思考して解決に結びつける能力の醸成を目指す。
2. 学内での学びに加えて、学外の相談援助機関の関係者と緊密な連携のもと、外部講師の招聘及び相談援助機関の見学を行い、様々な福祉課題の実態について体験を通じて学ぶ実践教育の実現を図る。
3. 1年次は、社会福祉の意義や理念について概説し、社会福祉への学習意欲の向上を図る。また、対人援助に携わる者に求められる豊かな人間性と倫理観を習得するための基礎ゼミ、一般総合科目を配置する。
4. 2年次は、社会福祉のサービス・制度・社会的活動のあり方の理解に向けた科目を設定する。次に、相談援助演習を通して、相談者と専門家の視点を深め、相談援助機関での実習に向けたレディネスを確立する。
5. 3年次は、相談援助機関において実習を行い、これまで学習した基礎的な知識・技能を実践の場で活かすとともに、実践の場での経験から基礎的な学習の重要性を体得できるよう学習科目を配置する。加えて、実習報告会を実施し、実習の経験習得した技能を、簡潔にまとめてわかりやすく伝えるプレゼンテーション能力を身につける機会を設定している。
6. 4年次は、4年間を通じて学習した専門知識を社会に出て活用できるよう、総合的な学習課目を設定している。特に学びの証として国家資格の取得に向けて、国家試験対策を重点的に実施し、確固とした専門知識・技術の習熟を図る体制を構築している。また、精神保健福祉士の資格希望者には、精神障がい者の社会復帰に係る相談援助機関において実習を行い、実践の場での経験を通して専門的・実践的技能を習得する機会を確保する。

看護学科のディプロマ・ポリシーは、「1．生命を尊び、人間についての幅広い知識を身につけ、対象を全人的に理解して、人々の健康を支援することができる。」「2．看護の専門職者として必要な感性を磨き、基本的知識・技術を獲得して、さまざまな状況で活用できる。」「3．看護の専門職者として自己の責任を自覚し、医療チームの一員として協働活動に参加できる。」であり、これらを実現するために、次の教育を実施する。

1. 看護職として必要な看護実践能力を確実に身につけるために、全学年を通じて、講義・演習・臨地実習の順序で、系統的に学習できるカリキュラムを構築している。とくに演習（技術演習）・実習（臨地）は重要で、卒業要件の総単位数の25％を占め充実させている。
2. 学生の発達段階や能力に応じて、順序だてて教育プログラムを編成している。1年次は「専門基礎分野科目」をとおして、看護実践に必要な基礎医学や保健医療福祉の基礎知識を学ぶ。2年次は「専門分野科目」を中心に看護職として必要な専門知識と技術を学び、3年次は「実習科目」をとおして、科学的思考に基づき計画的に看護を提供する能力を体得できるようにしている。4年次においては「がん看護論」「糖尿病看護論」「臨床薬理学」など特色ある多くの「臨床総合科目」を配置し、看護実践能力を高め統合できるように設定している。
3. 入学直後から、一般総合科目や「文理学」、「ボランティア」、「援助的人間関係論」などを幅広く学び、豊かな人間性と良識をもつ社会人としての基礎力を養うよう設定している。1年次前期に開講する看護技術演習や病院実習など、早い時期から医療現場を体験することで看護に関心をもち、思いやりの気持ちを養い、医療人としての自覚を体得できるようにしている。
4. 充実した学内設備で基本的な看護技術を修得し、さらに刻々と変化する患者の状態を判断し行動する能力を養うために、高機能シミュレーターや生体モデルなどを用いて実践的で有効な学内演習を行っている。
5. 学んだことを応用する力を修得するために、県内外の地域医療機関と連携し実習を行っている。5～6名の少人数の学生に1名の実習指導者が、実習終了まで一貫して指導し、実習をとおして看護の専門職として自己の責任を自覚し、医療チームの一員として協働活動に参加できる能力を身につけるよう設定している。
6. 理学療法士、臨床工学士などを養成する保健福祉学部の特性をいかし、シミュレーション学習や実践的なチーム医療を体験しながら、お互いの職種の理解を深め、チーム医療の中で看護職の役割を体得できるよう設定している。

理学療法学科のディプロマ・ポリシーは、①健康に関連する専門職（allied health profession）としての理学療法士として、専門分野の学問内容や知識・技術を習得する、②生命に対して畏敬の念を抱き、豊かな人間性、良識及び教養を身に付ける、③健康に関わる問題・課題に対して真摯に取り組み、科学的根拠に基づいて論理的・客観的な視点を持ち、適確な判断と行動がとれる、④健康に関わる他職種と連携を取り、協働し必要な支援・援助ができる、⑤理学療法の実践を通して積極的に社会に貢献できる、などである。これらを実現するために以下に挙げる教育内容を実践する。

1. 理学療法に関する基礎的教育と幅広い分野・領域に対する包括的教育の提供
   理学療法に関わる基礎的教育はもとより、広く保健・医療・福祉の分野・領域に関連する理学療法の知識・技術を習得する。また、理学療法で広がりを見せている分野（特に呼吸・循環・代謝、健康予防、スポーツ、地域ケアなど）、関連分野（社会学、保健学、社会福祉学、生活環境学など）について包括的教育を実践する。
2. 円滑で継続的（連続的）な教育カリキュラム設定
   1～4年の学年進行に沿い、基礎科目・専門科目・実習科目などが円滑に継続的（連続的）に学習できるような履修配置をしている。1年次では「専門基礎分野」として基礎医学、基礎理学療法など、2年次では「専門分野」として臨床医学、理学療法関連専門科目など、3年次では「理学療法専門分野」として疾患（障がい）別の理学療法（実習を含む）、理学療法研究関連など、4年次では「臨床総合分野」として総合臨床実習、理学療法管理学、理学療法総合演習、卒業研究などを配置している。
3. 初年度からの継続的な臨床（現場）体験ができる実践重視の臨床実習カリキュラム設定
   臨床（実践）現場を継続的に経験・体験するために、各実習を1年次（医療機関での見学実習）、2年次（障がい児・者、高齢者施設での見学実習）、3年次（医療機関での評価実習）、4年次（医療機関での総合臨床実習）に配置している。
4. 身体（運動）機能解析のための先端研究機器の整備（活用）
   3次元動作分析装置、筋活動解析装置、呼吸・循環機能解析機器など客観的解析（分析）に必要な先端研究機器の整備（活用）によって、研究活動への導入（実践）を行う。また、その他のリハビリテーション関連機器、理学療法に必要な機器（道具）を整備（活用）する。
5. 関連する他学科（他職種）との相互理解と連携
   関連する他学科（他職種）と共通する科目履修や機会を捉えた交流体験（学内・学外での社会活動、調査活動など）を通して、お互いの職種の相互理解と連携の場を多く設定している。

　診療放射線学科では、高度に進化した医療機器を操作するだけでなく、チーム医療の一員として協働活動に責任感と使命感を持って参加でき、専門職として常に探求心を持って医療に関わることができる診療放射線技師を養成する、という教育目標、ディプロマ・ポリシーを実現するために、下記の教育を実施する。

1. 豊かな教養を持ち、放射線診療を的確に遂行できる医療人を養成することを第一の目標とする。
2. 理系出身者のみならず文系出身者にも配慮した専門科目教育を目指す。
3. 1年次は基礎教養科目を中心として学習するが、専門科目も数科目配置する。また将来の目標職種である診療放射線技師の業務を理解し、国家資格取得に向けた学習のためのモチベーションを高めるため、早期体験学習として近隣の大学病院の放射線診療施設を、白衣着用して医療人の視点から見学・学習を行う。
4. 2年次からは、より専門的な検査学や診断学についての放射線専門科目を中心として学習する。
5. 3年次は学内実習や放射線を利用した実験が中心となる。学内に設置してあるCT装置やMRI装置を実際に学生が操作して実習・実験を行うことで、さまざまな放射線診療の目的を理解するだけでなく、各診断装置の操作方法を習得する。さらに高度に専門的な学習科目も授業に加える。
6. 3年次後半から4年次にかけて担当教官の指導の下に卒業研究を行い、課題発見・問題解決能力を養う。そして研究成果を口述発表することでプレゼンテーション能力を養い、さらには論文にまとめることで文書化能力を高める。
7. 4年次には実際の医療現場である臨床実習先病院において8週間の臨床実習を行う。この実習を通して実際の医療現場を体験するだけでなく、患者接遇、医療事故防止のための対策、医療倫理等についても学ぶ。
8. 学力不足の学生には別に特別講座を設けて指導し、学力向上を目指している。また放射線に関係する国家資格取得を希望する学生には専門の講座を開設し指導を行っている。

　臨床工学科は、医療と工学の連携を円滑に図るための基礎知識や技能の習得に加えて進歩する高度医療機器及び新技術への柔軟な対応能力を備えた臨床工学技士を育成するとともに、ディプロマ・ポリシーを実現するために、下記の教育を実施する。

1. する。1．1年次では、専門への導入のための知識と一般教養を身につけるための一般総合科目、専門性にとらわれない幅広い視野と、豊かな人間性の育成を目指すために、形態機能学、医学用語、医用工学、早期医療体験などの科目を配置する。
2. 全学年を通じて、医学系と工学系を融合する臨床工学の専門的な知識を学ぶための科目、臨床実習のための科目を配置する。
3. 2年次以降では高度医療や新技術へ対応するための技能・技術を高めるとともに、それらの実践力を養い、また主体性、創造力及び課題発見・解決能力等の育成を目指す科目を配置する。
4. 2年次からの専門科目の演習・実習・実験においては、学生が主体的に研究・発表を行い、基礎的及び実践的な知識を修得しながら、臨床現場での対応能力、コミュニケーション能力や、問題解決能力、さらには共同研究の進め方など、社会及び医療で必要となる適応力を養う科目を配置する。
5. 3－4年次では、研究室配属をすることで長期間にわたる研究を通して、主体的学習、課題発見・問題解決能力を発展させ、先進的医療機器や新技術の開発が可能な能力を養う機会を設定する。
6. 4年次には、3年間学んできた基礎知識、専門知識及び実務技能をもとに、医療施設における臨床実習を実施し、医療の現場に触れるとともに総合的・実践的な能力を深められるようにしている。

口腔保健学科のディプロマ・ポリシーは、「歯科衛生士に必要な基本的・知識・技能・態度の修得に加え、高度化・多様化する歯科医療の現場や地域の医療・保健・福祉システムの中で他の専門職種と連携して口腔保健の専門職としての役割を担うための知識・技能・態度を修得する」などであり、これらを実現するために下記の教育を実践する。

1. 高い専門性を持つ歯科衛生士として必要な実践能力を確実に身につけるために、基礎分野、専門基礎分野、専門分野と段階的な履修配置とし、全学年を通じて講義・演習・臨地（臨床）実習の順序で系統的に学修できるカリキュラムを構築している。また、コミュニケーション能力及び問題解決能力等を高めるために参加型授業やPBL、小グループ討議などを多く取り入れている。
2. 1年次は主として一般教養科目を配置し、豊かな人間性と社会人として必要な一般教養を身につける。1年次後期にアーリーエクスポージャーとして「口腔保健臨床実習Ⅰ（早期体験実習）」を幼稚園及び高齢者施設で実施し、3年次に行う同じ施設での臨地実習と連動させ、人の成長発育及び老化や死について学ばせる。1年次後期から2年次前期にかけて、専門科目を学ぶ上で基礎となる専門基礎科目を歯科衛生士学校養成所指定規則の教育内容に沿った形で編成している。2年次後期から3年次前期にかけて、歯科衛生士業務を実践するうえで必要な専門的知識・技能・態度を修得する科目を配置し、充実した学内設備で行うファントムを用いた基礎実習ならびに歯科診療ユニットを使用する相互実習などに多くの時間を当てている。また、「高齢者口腔保健衛生学」、「摂食嚥下リハビリテーション学」、「口腔介護学」及び「歯科医療リスク管理学」などは授業に演習も取り入れ、有病者や要介護高齢者等に対応するための知識・技能・態度を修得させる。食物栄養学科の教員が分担する「食生活指導論」では個人及び集団に対して食事指導ができる能力を養成する。3年次後期から4 年次にかけて、学外の臨地（臨床）実習及び卒業研究を配置し、大学病院、一般病院、歯科診療所、高齢者施設、幼稚園及び学校等で実践的な技能・態度を修得させる。特に病院で行う実習では専門外来での歯科臨床、周術期の口腔ケア、NST（栄養サポートチーム）の業務等を見学・体験させ、現場での多職種連携を学ぶ。卒業研究では科学的思考及び判断力と問題解決能力を修得させる。
3. 学内の関連する他学科との専門職種間連携教育や学内外での交流体験及び臨地実習などを通して、医療・保健・福祉の現場での多職種連携を体得できるよう設定している。

音楽専攻科は、ディプロマ・ポリシーを実現するために、下記の教育を実施する。

1. 音楽の歴史、理論、様式、体系に関する「作品研究」、「音楽特論」等の科目を配置し、より高度で専門的な知識と、それらの総合的な理解力の修得を図る。
2. より高度な演奏能力、創作能力を修得するため、上記理論系科目の上に立つ「専攻実技」を配置する。
3. より高い協調性、社会性、リーダーシップを身につけ、社会の様々なニーズに応えられる人材育成のために、「室内楽」、「管弦合奏」等、学部学生との交流を図る授業を開講する。
4. 修了時には、1年間の研究成果を発表する場として「修了演奏」を開講し、リサイタルを実施する。

1. 全国音楽療法士養成協議会の定める「音楽療法士（専修）養成の教育課程」にしたがい、音楽、音楽療法、音楽療法関連の各分野を学ぶための科目を配置する。
2. 「専攻実技」では、Functional Piano（ピアノによる機能音楽）について学び、療法的な目的のために音楽を創造し、演奏する技術の修得を図る。
3. 「音楽療法インターンシップ」では、就職を希望する施設を含めた複数の事業所において就業体験の場を提供する。過去の音楽療法研究及びその他の関連する学問分野の最新の知識からなるEvidence-based Practice（根拠にもとづいた療法の実践）の実施とドキュメンテーションが求められる。
4. 「音楽療法インターンシップ」において自身がおこなったセラピーから研究テーマを設定し、過去の文献ならびに「心理統計学」、「心理療法」で得た知識ももちいて発表をおこなう「修了プレゼンテーション」を開講する。

音楽専攻科は、全学カリキュラム・ポリシーに基づき、学修成果を評価する。

1. 各授業科目において、到達目標及び成績の評価基準・方法を明確に周知する。
2. 成績の評価は到達目標への到達度を目安とし、成績評価基準に基づき、厳格な評価を行う。
3. ディプロマ・ポリシーに基づく学生の学修過程を重視し、学修成果の全体を評価する。

助産学専攻科は、看護学を修得し看護師免許を保有する学生を受け入れるため、看護学で修得した基礎学力を基盤とし、高度な専門知識と技術を持った助産師を育成する学科である。　助産学専攻科のディプロマ・ポリシーは、「1．妊娠・出産・産褥各期において正常経過の診断及びケア、正常からの逸脱の診断及びケアができる。」「2．リプロダクティブ・ヘルスの視点から見たライフサイクル各期の女性の健康を支援することができる。」「3．思いやりを大切にし、助産師としての自覚と倫理感性を磨き、対象者ひとりひとりを尊重し、自らの役割と責任を果たすことができる。」「4．専門職業人として継続して学び続けることができる。」であり、これらを実現するために、次の教育を実施する。　助産師として必要な実践力・判断力を身に着けるために、講義・学内演習・臨地実習・課題研究発表の順序で、系統的に学習できるカリキュラムを構築している。　具体的には、基礎助産学7単位（うち1単位は選択）、助産診断・技術学９単位、地域母子保健3単位（うち1単位選択）、助産管理2単位、課題研究2単位、助産学実習12単位の計35単位（うち2単位選択）となっている。

1. 基礎助産学や助産診断・技術学（妊娠期・分娩期・産褥期・新生児乳幼児期）において、女性の健康を支える知識・技術を修得するとともに、助産及び周産期の母子と家族のケアに必要な助産診断・技術の基礎を修得する教育としている。
2. 基礎助産学の「ウイメンズヘルス」や「地域母子保健」、「地域の健康探索」などからライフサイクル各期の女性の健康生活のニーズを把握し、産後の家庭訪問や在宅育児家庭相談室などの実習、各種母子イベントなどへの積極的な参加を通して地域の母子や女性と家族及び地域の健康に貢献できる教育としている。
3. 学内演習は、充実した設備で妊婦診察・指導技術や分娩介助技術を修得し、より臨床に近い形で実習を行い臨地実習に望むことができるような教育としている。
4. 「助産学実習」は、12単位で総合病院、クリニック、助産所での実習を通して分娩介助10例以上を達成する。実習では、産婦の状況に合わせて夜間実習を行い、一人の産婦の入院から退院まで継続的に関わり、どのような援助が必要か、どのように関わっていくかを学び、やさしさと包容力を持ち、対象者との信頼関係を構築し、対象者に寄り添いその人に合った安全で安楽なケアを提供できる教育としている。
5. 基礎助産学の「助産学概論」、「助産生命倫理学」、「プロフェッション論」、課題研究などから専門職業人として必要な倫理感性、責任感、生涯学び続ける必要性を養うとともに研究的視点で物事を捉えることのできる教育としている。
6. 「健康教育論」を学び、臨地実習で健康教育の運営・実施を通して、対象者に分かりやすい講義を行う。また、卒業前の課題研究発表会では、研究した内容を簡潔にまとめて発表するなど、分かりやすく伝えるプレゼンテーション能力を身に着ける機会を設定している。

高度な専門知識と問題解決能力を生かし医療分野及び関連業界で活躍する専門家を育成するため、本研究科に①～⑤分野を設置し、ディプロマ・ポリシーに基づき学位を授与すべき人材を養成する教育プログラムを編成した。

• ①医療・薬物療法分野：薬を用い医療の現場で高度な知識を駆使できる人材を養成する。
• ②健康・高齢者医療分野：高齢化社会に備え、健康科学をリードする人材を養成する。
• ③医薬品開発・高度医療分野：新薬開発の中心的役割を担える人材を養成する。
• ④医療解析・医療安全分野：副作用情報を解析し、薬物療法の安全性を高める人材を養成する。
• ⑤がんに詳しい薬剤師を養成するために、中国・四国がんプロ臨床腫瘍薬剤師コースを設定する。

1年もしくは2年次に専門的学識を深めるため分野ごとに必要な専門科目を選択、履修し、同時に「薬学演習」及び所属研究室において設定された「薬学専門研究」が進行するプログラムを編成している。2年次では、選択専門科目の履修及び「薬学演習」と「薬学専門研究」を継続履修し、研究の途中成果を各種シンポジウム及び各種学会で発表する。3年次も2年次と同様に研究を中心とするカリキュラムを設定し、4年次に研究を完成、成果発表に至るプログラムを編成している。 ④の医療解析・医療安全分野のために高知大学医学部・附属病院と大学間連携して、創薬（新しい医薬品を開発）教育だけでなく、育薬（新しい薬効や適用法を開発）教育を展開できる体制を構築し、医薬共同研究を推進する。また、徳島赤十字病院とも連携し、薬物治療等の最新の動向を学ぶこともできる。臨床課題の研究には、徳島赤十字病院の隣接地に設立した徳島文理大学実習支援センターが活用できる。さらに香川大学医学部・附属病院、香川県立保健医療大学と、高度な医療人養成のための地域連携型総合医療教育研究コンソーシアムを形成している。

1. 問題点の抽出から得られた成果の文書化までを総体として行うことを体得するために、必修科目としてシステム制御ゼミナールとシステム制御特別研究を履修する。
2. 選択科目では、個々の専門技術習得に加え、複合分野の技術も修得するために他分野の講義・演習も履修する。

1. 基礎的研究、応用的研究のいずれにおいても、より高度な研究を推進するためには、その分野に問題の把握、最新の研究動向の把握が重要になる。そのために、システム制御工学基礎特別研究あるいはシステム制御工学応用特別研究のいずれかを必ず履修する。
2. 複合領域におけるより高度の技術も修得するために、基礎領域と応用領域のそれぞれの領域から1科目ずつ履修する。

1. 必修科目は、生命科学、材料科学の分野で、研究課題の立案、実施、考察までを能動的におこなえることを到達目標とする。そのために、1年次にナノ物質工学ゼミナールⅠ、2年次にナノ物質工学特別研究Ⅰを履修する。
2. 選択科目は、ナノ物質工学の高度な専門知識を修得し、各自の研究に活用できることを到達目標とする。そのために、1年次、2年次に光物質工学、ナノ材料工学、微生物工学、薬科学に関する授業科目を履修する。

1. 生命科学、材料科学の分野で、ナノ物質工学の幅広い専門知識を系統的に醸成させることで、社会に貢献できる独創的な研究を遂行し、結論にむけて十分に考察できる能力を到達目標とする。そのために、1年次から3年次まで、指導教員が個別指導形式で実施するナノ物質工学ゼミナールⅡとナノ物質工学特別研究Ⅱを履修する。

1. 自立協同の建学精神のもと、人間と生活に関する先端知識の習得と研究能力の涵養のために、各分野の専門科目を置く。
2. 研究計画に基づいて体系的に適切な研究指導を行い、研究の集大成として博士論文を課す。

1. 人間生活学の発展のために、食物学・生活環境情報学・児童学・心理学について深い学識及び高度な職業能力を培うことを目的とした各分野の専門科目を置く。
2. 自立協同の建学精神に基づき、適切な研究指導の下で本学学位規程に定められた学位論文を課す。

1. 共通科目は、大学院生の興味・関心のある研究テーマによって必修科目と選択科目で構成する。
2. 専門科目は、教育目的・目標を達成するために、「基盤機能看護学」と「実践看護学」の2区分とする。専門領域は、「基盤機能看護学」は“理論看護学” “看護管理学” “看護教育学”を開講し、「実践看護学」は“療養支援看護学（臨床）” “療養支援看護学（地域・在宅）” “母子健康看護学”を開講する。
3. 履修する専門領域を決め、専門領域の理論と研究の幅を広めるために、「特論」で基礎理論を深め、「演習Ⅰ」で論文クリティーク力を培えるよう1学年次に履修する。
4. 専門領域の高度な実践や研究に関連する理論と文献を探究し、修士学位論文への取り組みを支援するため、演習Ⅱでは研究分野に関するフィールドワークを必要に応じて行う。
5. 博士前期課程から博士後期課程へ一貫して発展的に学べるように、共通科目を土台に、「基盤機能看護学」と「実践看護学」の2分野で組み立て、博士前期課程を修了後、博士後期課程へ進学できるカリキュラムを構築している。

生活科学専攻は、「ものづくり（ブライダル・ファッション、パティシエ、デザイン・アート）」業界で働くための教養と基礎知識、そして業界別の専門能力を養成するという教育目的、ディプロマ・ポリシーを実現するために、下記の教育を編成している。

1. 1年次
   1. 社会で必要な知識と教養を身につけるために一般総合科目と、キャリア能力を養成する講義科目を配置する。
   2. 専門能力を養成するうえで基礎知識となる、ライフスタイルを学ぶ講義科目を配置する。
   3. 専門能力養成の重要な基礎技能である、デザインスキルとカラースキルを養成する講義や演習科目を配置する。
   4. ブライダル・ファッション、パティシエ、デザイン・アートの各専門業界における基礎知識や基礎技能を習得する講義や演習科目を配置する。
2. 2年次
   1. ファッション、パティシエ、デザイン・アートの各分野では制作技能の向上を図る演習科目を配置し、卒業制作展で発表している。
   2. パティシエのため、食品に関する専門的な知識を修得する講義科目を配置する。
   3. ブライダルコーディネートではブライダルファッションショーの開催という共同作業を通じて、ブライダル業界の知識修得のみならず、社会における基本的思考能力や状況判断能力を養成するようにしている。

食物専攻は、栄養士・食のスペシャリストを養成するというディプロマ・ポリシー実現のため、次の方針で編成している。

1. 教育内容・方法
   1. 社会人に必要とされる幅広い教養を身につけるため一般総合科目を配置し、「文理学」で調理の基礎や食文化を学ぶ内容を設定している。
   2. １年次は、食品・栄養・調理に関する専門的な知識を理解するため、前期に講義を中心とした基礎的内容を学習し、後期に実験・実習で検証するよう設定している。
   3. 学生が幅広く関心のある科目を履修できるよう、栄養士の基礎科目及び専門科目に加えて、食品関係資格に通ずる科目、教職に関する科目を設置し、アクティブラーニングを積極的に取り入れている。
   4. ２年次は、基礎から応用につながるような講義と実験・実習を取り入れ、卒業時に応用・実践力をそなえた栄養士を育成するため、系統立てた教育内容を実施している。
   5. 向上心を持ち積極的に学び続ける姿勢を身に付けるため、食品や栄養学的な知識を基にした調理技術、ライフステージおよび疾病に対応した献立作成能力、食育を行える栄養指導能力をつけるなど、多様な実験・実習科目を提供している。
   6. ２年後期の「給食運営管理実習（臨地実習）」では、集団給食施設において、これまで学習した専門的知識と技術を統合するとともに、チームの一員として役割を理解し、協調性を持ちかつ主体的な行動がとれるような育成を目指している。
2. 教育評価
   学習成果は、各科目シラバスに到達目標と成績評価方法を明記し、それに基づいて到達度を評価する。またＧＰＡを算出し、総合成績評価を行っている。

保育科のカリキュラムは、ディプロマ・ポリシーに明記している保育者として必要な能力を習得するために次の方針で編成している。

1. ２年間で、全学生が保育士資格及び幼稚園教諭２種免許状を取得することができる。
2. 社会人として求められる幅広い教養を身につけ、心身ともに健康な人間を育成するために、一般総合科目を配置している。
3. 保育者の養成科目について、順序性を考慮し編成している。
4. 子どもの心身の発達について広く理解し、支援について学ぶために、子どもの心身の発達に関わる科目を配置している。
5. 保育者の役割と倫理について理解し、保育・教育の意義や内容・方法についての理解を深めるため、専門知識・技術の修得に関わる科目を配置している。
6. 保育現場での課題を発見し、新たな課題に対し自主的に問題解決に取り組むことができる柔軟で創造的な思考力を持った人材を育成するために、実習科目、保育・教職実践演習（幼稚園）を配置している。
7. 学生の主体性と協働性を養うことを目的とし、保育セミナー、おとぎのくに、ペンギンクラブ、子育て支援体験などの学科行事に参加・推進する機会を設けている。
8. 個々の学生の個性を伸ばし、表現力を養うことを目的として「音楽」等独自の科目や「おとぎのくに」など対外的な行事を設けている。
9. 社会の一員としての自覚を持ち、地域の人々と良好な関係が築けるよう、子育て支援のボランティア活動への参加を、キャリア教育の一環として推奨している。

言語コミュニケーション学科のカリキュラムは、次に挙げるディプロマ・ポリシーによる要件に連動させながら編成している。

1. 言語に対する分析的な視点を形成するため、また、自分が暮らす国や地域の文化ならびに異文化に関する理解を深めるため、専門教育科目のうち「言語とコミュニケーション」と「日本語表現法」の履修を奨励し、「英米文化論」、「英米文学」、「異文化間コミュニケーション」、「日本文化論」、「日本文学」などを専門教育科目の核として設置している。また、英語の基礎・実践的英語力の養成分野においては、「英会話」や「実践英語」などの専門教育科目群を設置している。
2. 読み解く技術を習得するため、また、相手を説得できる表現能力を養成するため、「プレゼンテーション演習」などの専門教育科目を軸に、学んだ事柄の実践的な運用ができるような訓練を繰り返す。
3. チームで働く力を養成するため、また、将来的な職業生活・生涯学習に活かす素地を確立するため、主に「キャリアプランニング」、「観光総論」、「旅行業務入門」などの専門教育科目群を設置し、社会人としての基礎力を養う。

短期大学部音楽科は、ディプロマ・ポリシーを実現するために、下記の教育を実施する。

1. 全学年を通して、全国音楽療法士養成協議会の定める「音楽療法士（２種）養成の教育課程」にしたがい、音楽、音楽療法、音楽療法関連の各分野を学ぶための科目を順次配置する。
2. １年次は、幅広い教養を身につけるための「一般総合科目」と、音楽療法士に必要な演奏能力を養うために、基礎的な内容の「理論系科目」、「演習系科目」、「実技系科目」を配置する。そして音楽療法を概観する「音楽療法概論」、「音楽療法演習」を配置する。
3. とくに１年次後期には、２年次より開始される実習に備え、「音楽療法概論Ⅱ」として、アメリカ音楽療法協会発行の臨床実施基準（AMTA Standards of Clinical Practice）にもとづき、１）紹介と受け入れ、２）アセスメント、３）治療計画、４）実施、５）ドキュメンテーション、６）終結、という実践のプロセスを徹底して学ぶ科目を設ける。
4. ２年次の「音楽療法実習」では、「事前指導」を配置し、教員および学生間による援助を大きく受けながら、地域の病院、福祉施設等の高齢者のニーズを特定し、グループ音楽療法サービスを実践する機会を提供する。
5. ２年次の「音楽療法実習」において、地域で自身がおこなったセラピーについてテーマを設定し、プレゼンテーションをおこなうことをもって「卒業研究」とする。これにより、自らの探求する力、また音楽療法を他者に伝え、説明する力を養う機会を創出する。

1. １年次は、音楽の学修方法を基礎から学ぶと同時に、音楽に対する学修意欲を高めるため、基礎的な内容の「理論系科目」、「演習系科目」、「実技系科目」を配置する。また、幅広い知識を身につけるための一般総合科目を配置する。
2. 一部の演習系科目と実技系科目においては、習熟度別のクラス編成を行い、一人ひとりの個性を重視する体制を構築している。
3. 全学年を通して、「理論系科目」、「演習系科目」、「実技系科目」において、基礎的内容から専門的な内容の科目まで、順次配置する。
4. 中学校教員免許（２種）を取得するため、また音楽指導者を目ざすための科目として、全学年を通し、「教育系科目」を順次配置する。
5. 音楽療法士（２種）を取得するための科目として、全学年を通し、「音楽療法系科目」を配置する。
6. ２年次修了時には、卒業研究として専攻実技の卒業試験を実施し、２年間の研究成果を評価する。
7. 「卒業演奏会」を開催し、卒業試験における成績優秀者には発表する機会を提供する。

商科のカリキュラムは、ディプロマ・ポリシーに明記している能力を習得するために次の方針で編成している。

1. ディプロマ・ポリシーを実現するために５つの科目群を配することで、履修科目が特定領域に偏ることなく、社会人に求められる幅広い知識を身につけることが可能となる。科目群は「教養」、「キャリア能力」、「コミュニケーション能力」、「実務能力」、「専門能力」の５つである。
2. 各科目群における科目の配置は以下の通りである。
   「教養」には社会人として弁えるべき話法、礼儀やマナー、情報の取扱の基本、生活を規律する基本的な法律を１年次の科目として配置している。
   「キャリア能力」科目群は、入学後１年足らずで就職活動が始まることに鑑み、社会人としてのキャリア形成や人生設計を自らの力で方向付けをするための科目を配置している。
   「コミュニケーション能力」科目群には、コミュニケーション能力を育む科目を配置している。
   「実務能力」科目群には、簿記やパソコン、医療事務やビジネススキルに係る科目を配置している。これらの科目は、ビジネス社会で能力評価の参考とされることが多く、資格取得により到達レベルの判定が可能である。
   「専門能力」科目群には、経済、商業・経営、および法律系科目を配置している。広い視野で物事を考え、柔軟な発想のできる人材養成に繋がると考えている。
   なお、簿記とパソコンはビジネスの幅広い領域で必要とされることに鑑み、一部を必修科目としている。また、経営学および経済学も、社会の現状を捉える際の基本的領域と判断し、一部を必修科目としている。